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2017-09-15

【格差社会】投資と学歴は関係ない?それよりも大事な事とは【リテラシー】

こんにちは、ストーンヘッド鈴木です。

今日は投資と学歴との相関性と、格差社会の中で学歴よりも大事な事について述べたいと思います。


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まず、日本国内においてはグローバル化や、企業の終身雇用化の廃止傾向、右肩上がりではなく物価に対して実質目減りしているあべこべな賃金の一方で、一部の資産家や経営者などお金持ちは更に資産を増やして行くという格差社会が叫ばれている今日この頃です。



ではこの状況は海外ではどうなのかといいますと、ストーンヘッドが冒険投資家ならぬ、自称の海外沈没投資家、外こもり投資家として海外放浪や海外沈没、外こもり、ワーキングホリデーでの長期滞在などを通して安宿やディスコ(ナイトクラブ)、アングラ界隈、言語交換パーティーなど様々な場所で実に色々な背景を持った人たちと話をしてきました。


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その結果、ドイツだろうがアメリカだろうが先進国だろうが新興国だろうが、日本と同様に格差は広がるばかりという事です。

そして彼らは不平不満をブツブツ言ったり、特に先進国ではSNSでの拡散やデモで訴える事はしても、それ以上の根本的な事は解決できていないので、極端な話、貧しい家庭に生まれた人は貧しい人生を送る事に成りかねないと感じます。

例えばアメリカは資本主義社会のメッカ、総本山といっても過言ではない訳ですが、アメリカで大学院まで卒業し英語がペラペラで現地に25年以上も仕事をしている日本人の知人でさえ、日本人的な考え方が未だに抜けていないのか、「投資なんてもってのほかだ!」の一点張りです。



アメリカは世界経済の中心でもあり、覇権国家です。
そんなアメリカでは、ほんの数パーセントの人たちがアメリカ経済を牽引し、巨額の富を得ていている一方で、多くの国民との格差は広がる一方でもあります。

例えばサブプライムローンからリーマンショック以前のまだアメリカの景気が良かった頃に、アメリカのラスベガスのカジノホテルでの食べ放題(バフェイ)に足を運んだ事があります。

その際に、ウェイトレスやウェイターはフィリピンからの出稼ぎの人など移民が多かった印象があります。

ところが2012年、そして2015年に再度ラスベガスのいくつかの食べ放題へ足を運んでみたところ、以前とは違い白人の年配の男女がウェイトレス、ウェイターとして働いている姿が印象的でした。




どうみても60歳は過ぎていそうでしたが、この状況が何を物語っているのかという事です。(60歳以上の人が働いているというのはドイツでも何度も見た事があります)

一方でガソリンスタンドで働きながら節約と長期で投資を続けた事により「アメリカン・ドリーム」ともいえる巨額の富を築き上げた方として「億り人」となったロナルド・リード氏が挙げられます。



リード氏のような生き方はストーンヘッドの目指すところでもあるのですが、彼程ではないにせよ、労働者階級であっても長期のスパンで投資をしていけば、なんびとも「小金持ち」に成れる可能性は複利計算のシミュレーション結果からも高く、格差是正が出来るとストーンヘッドは考えます。


→関連記事:後編:意外と侮れない?日経225ETF等を長期積立投資で複利運用するとどうなる?

加えて、アメリカというドル建てのまま非常に有利に投資を出来る環境、付け加えるならばドル建てのまま税金の計算が出来る環境に住んでいるにも関わらず、投資をしない、投資のありがたさに気づかないなんて、なんともったいない事なのでしょう!


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ストーンヘッドがもし投資の重要性に髪の毛がフサフサしているもっと若い頃に気づき、そしてアメリカに住んでいるのならばS&P500とアメリカ国債またはゴールド(金)の逆相関性をシーソーのように利用して後は複利で長期のスパンで運用していけば、短期で大もうけは出来なくても、ムリをせずに資産は徐々にながらも増えていくと思うのですが、、、

また、ドイツ人の博士である知人は、投資なんて考えた事もないそうで、仮に投資をしようにも多額のお金は持っていないのでやりようがないとの事でした。(ドイツは税金が高いので可処分所得は低くなりますが)



投資にはある程度まとまった大きな資金が必要だろうというのは一昔前のストーンヘッドの投資に対するイメージそのものでもあり、日本だろうが海外だろうが、まだまだ多くの人たちはそういったイメージを持っているのが現実なのかなとも感じます。

しかし、例えば証券コード1563 マザーズ・コア ETFは最小売買単位が1口(株)、そして1口あたり3,600円程で売買が出来るので銘柄によっては月当たり1万円や2万円の投資予算でも投資や、特に貯株という貯金のように積み立てる事により口数(株数)を増やしていくことも出来る訳です。

この口数を増やす事は銘柄にもよりますが、キャピタルゲイン(値上がり益)やインカムゲイン(配当所得)を増やす事にも繋がる訳です。

そして上述のドイツ人博士に少ない資金でも投資は行える事、大金持ちには成れなくても、長期のスパンならば誰しもある程度のお金持ちには比較的少ないリスクで成れる事を「宣教師」の様に、太平洋の様な広い心で愛を込めて「布教」いや説明をしてみました。


→関連記事:【馬場イズム】改良版 後編:東証に上場しているETFで自作式の毎月分配型高配当上場投信を検討してみた【王道プロレス】

さて、ここまでを振り返ると投資と学歴の相関性というのは日本だろうが海外だろうが一概に高いとは言えないようにも思えます。



ストーンヘッドの持論としては投資はなるべく若いうちから長期のスパンでムリをしない程度に複利運用で行っていくのがハズレの少ない王道ではと思います。

しかし、給与が上がるどころか実質目減りしている日本の労働社会において資産を増やす為に投資の重要性に気づいても、年を取って年配になってからでは遅れを挽回するに結果を出すのは難しくなります。成長性や値上がり益を短期で狙うならば1銘柄への多額の資金の投入となりリスクも比例して大きくなります。

また配当金再投資の場合は高配当銘柄へ多くの資金を投入しないと複利効果を得る事は難しくなってしまいます。

ここに少ない資金ながらも若いうちから時間を利用しながら「ゆっくり」と投資をしている「カメ」さんタイプの方が、複利効果により結果を出しやすいメリットがあります。

成長性や値上がり益を狙う場合は、投資可能金額が大きくなったり、あるいは、高配当銘柄への配当金再投資の場合は、ある程度まで資産が膨れると、配当金(分配金)を再投資していくだけで利回りにもよりますが、複利により資産は加速度的に増えていきます。

日本の金融庁は「貯蓄から資産形成へ」を掲げており、NISAや積み立てNISA、iDeCoなど投資がより身近な存在となりつつあり、日本の投資環境や「市民権」が変わってきているのも事実です。

教育・労働・納税は国民の三大義務と中学校では習いますが、一方で社会では非常に大切である節税や投資については誰も教えてくれず、これでは節税や投資の重要性に気付く事の出来た人と、そうでない人との格差は益々広がるだけです。

上述の通り、小額ながらも投資はなるべく若いうちから始めたほうが良い点からも、そして中には中学卒業後に働く人もいる点からも、義務教育である中学校で金融や投資など資産形成に対するリテラシー教育を少し取り入れても良いのではと思います。

日本だろうが海外だろうが格差がより進む中で、一人でも多くの方が金融や投資、資産運用に興味を持ち、まずはリテラシーを備え付けていく事を願います。


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