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2017年5月31日水曜日

毎年海外旅行や配当金生活もドリームじゃない?高配当ETF1361、1478、1589、1590の銘柄紹介

みなさん、こんにちは。
前東京都知事の舛添要一の新作本のタイトルが「都知事失格」ではなく、思わず「人間失格」の誤植ではと思ってしまったストーンヘッド鈴木です。


舛添要一 朝までファミコン★ファミコン△新古品【即納】【訳あり】


いやぁ、それにしてもまたまた驚かせてくれました。オッタマゲーです。筆をとり易いように中国の服とやらをきちんと着たのでしょうかね。

前都知事の執念は在職中にもっときちんとしたベクトルで発揮して欲しかったです。前知事ならぬ日本の全恥事といっても過言ではないでしょう。
売上はきちんとオリンピックの開催費用の足しにしてほしいものです。

さて、本題についてですが、既に当ブログのこちらの記事で
少し取り上げた高配当銘柄について、もう少し詳しく紹介をしたいと思います。



関連記事:
理想と現実のなかでセンスの無い自分なりに最善の投資方法を考えてみたhttp://stoneheadsuzuki.blogspot.jp/2017/05/blog-post_22.html



今回取り上げる銘柄
1、1361 iS米国Hイールド債券ETF(iBoxxドル建てLHYC)
2、1589 iシェアーズ米国高配当株ETF(MS配当F)
3、1590 iシェアーズ米国不動産株ETF(ダウ米不動産)
4、1478 iシェアーズ MSCI ジャパン高配当利回り ETF




1、1361 ハイイールド債
格付けがBB以下の投機的要素が強い債権が約50%とジャンク債ともいわれていたりもします。


図1
引用:ブラックロック

https://www.blackrock.com/jp/individual/ja/products/271018/


しかしこのETFがほんの数社で構成されている訳でもなく、実際には図2のように構成銘柄として複数の企業が組み込まれているのでリスクは比較的分散されています。



図2 組入上位10銘柄
引用:ブラックロック
https://www.blackrock.com/jp/individual/ja/products/271018/


そして、そもそも企業活動にはなんらかの形で資金が必要であり、その資金調達の方法のひとつが債権であるということです。

今後、アメリカの政策金利の利上げが予想され、政策金利と債権の利回りの差が少なくなってしまうと、わざわざリスクをとってまで1361などハイイールド債に投資をする醍醐味が薄れてしまいますので、今後新規に発行されるハイイールド債は今以上に高い金利となるのではと考えます。

また、このETFでは約88%が米国企業への債権つまりドル建てで行われるので、新興国通貨とは違い現地企業の為替リスクはそれほど気にしなくても良いだろうということです。

その上、リスクオフ時に資金が新興国市場から引き上げられる際に、景気の波は受けるものの、ハイイールド債はほぼアメリカの企業で構成されている事、上記でも述べたように銘柄が分散されている事から、それほど深刻な事態とは成りにくいだろうという事です。

なお、個人的には1361は1590米国不動産株と同様に景気の波をモロに影響すると考えていますが、かといってそれ程心配する事でもないとは思っています。景気は良いときもあれば悪いときもある、母親の機嫌のようなものでしょう。




ややこしいかもしれませんが、1361のETFのファンド籍は課税の都合上、現地配当課税の無いアイルランド籍となっています。
よって分配金に掛かるアイルランド現地での課税は非課税で、日本の国税当局から20.315%が源泉徴収されます。






2、1589 iシェアーズ米国高配当株ETF(MS配当F)
このETFは米国のHDVの円建てです。
米国企業の株主への配当金の重点の置き方が日本企業とは違い、株主還元が重要視されていることから今後も増配が見込めるだろうということです。

日本企業も最近はアメリカ企業に右へならへとばかりに改善されてきているとは思いますが、まだまだといったところではないでしょうか。





3、1590 iシェアーズ米国不動産株ETF(ダウ米不動産)
このETFは米国のIYRの円建てです。
まさにサブプライムローンやリーマンショックにも関連する訳ですが、四半世紀に渡りアメリカに住んでいる知人によると、ロサンゼルスでは家賃が1.5倍になってしまったとのことです。

ストーンヘッドがワーキングホリデーでベルリンに語学留学をしていた際も、物価や家賃はどんどん上がっていきました。世界的に見てもどうやら自動車を含め不動産評価額が下がっていくのは日本くらいのようですが、要は海外では基本的に不動産の評価額はそれほど下がらず、物価の上昇と同様に家賃は上がっていくものと考えられます。

また、トランプ大統領になり、移民政策に曇りが見えていますが、なんだかんだ言ってアメリカの建国の歴史を遡ればアメリカは言わずと知れた移民の国であり、若い人口も多い事からも


図3 アメリカ合衆国の年齢別人口ピラミッド
引用:populationpyramid.net
http://www.populationpyramid.net/ja/%E3%82%A2%E3%83%A1%E3%83%AA%E3%82%AB%E5%90%88%E8%A1%86%E5%9B%BD/2016/





図4 日本の年齢別人口ピラミッド
引用:populationpyramid.net
http://www.populationpyramid.net/ja/%E6%97%A5%E6%9C%AC/2016/


アメリカでは図3のように若い年齢層が多く、年配者は比較的少ない傾向がわかります。
一方で日本は図4のように若い年齢層が少なく、年配層が多い状況といえます。これだけ見ても健康保険や年金など現状の制度では税金の負担が多くなりそうな事が推測できます。
ですから増税ありき!という訳ではなく、まずは徹底的に役所のムダ、ムラ、ムリなどを見直して欲しいですね。
特に市町村や国会議員数の削減などまだまだやれると思うんですけれどもね。

もうひとつ見ていただきたいのが図5です。


図5 アメリカの人口推移
引用:populationpyramid.net
http://www.populationpyramid.net/ja/%E3%82%A2%E3%83%A1%E3%83%AA%E3%82%AB%E5%90%88%E8%A1%86%E5%9B%BD/2016/

まるでNYダウのチャートのようにきれいな右肩上がりで人口は今後も増えていく予想です。

アメリカの年齢別人口ピラミッドや人口推移から今後も強いアメリカ経済が予想出来、それ故にダウ平均株価の上昇も見込めるでしょう。
また商用、住居用の不動産の必要性や需要が見込めると考えられ、ここが今回の記事で取り上げた銘柄の醍醐味でもあり特徴であり、まとめといっても過言ではありません。



図6 日本の人口推移
引用:populationpyramid.net
http://www.populationpyramid.net/ja/%E6%97%A5%E6%9C%AC/2016/

図6は日本の人口推移ですが、最早わが国では2010年あたりをピークに人口はどんどん減っていく予想となっています。





4、1478 iシェアーズMSCIジャパン高配当利回りETF
日本国内株も高配当、高利回りを謳うETFが上場されています。
まだ上場されたばかりではありますが、1478を含め、以下の2銘柄の分配金利回りが3%以上になれば投資の魅力も更に増してきます。
・1494 One ETF 高配当日本株(アセマネOneが運用)
・1489 (NEXT FUNDS)日経平均高配当株50指数連動型ETF
 (野村が運用)

冒頭で取り上げた1361、1589、1590、そして1478のiシェアーズのETFシリーズはブラックロック社によって運用されています。これは考えようによってはETFというタマゴをブラックロック社という1つのカゴに盛っている事となります。






もちろん現状でも
・生活防衛資金
・定期/普通預金
・買い増し用待機資金
・買い付けしたブラックロックのETF

とする事により、リスクを分散させることも出来ますが、1494、1489の配当利回り(分配利回り)が3%以上の実績が見込めれば運用会社をブラックロック1つにするのではなく、野村證券やアセマネOneなど、やはり複数の運用会社にリスクを分散化させたいものです。